チケットの予約や、航空券に記載されている内容、空港での対応等、航空券全般に関する豆知識を紹介していきます。小人や幼児、高齢者、妊娠中の予約時の注意点や、親族に不幸があった際の対応等紹介します。
詳しい規定は航空会社により異なるので、最終的な決定や予約に関しては、随時問い合わせをして確認するようにして下さい。
航空券に記載されている名前について
基本表記
YAMADA/TARO MR＝12歳以上の男性
YAMADA/HANAKO MS＝12歳以上の女性
YAMADA/TARO MSTRCHD＝2～11歳の小人(男児)
YAMADA/HANAKO MISSCHD＝2～11歳の小人(女児)
※末尾3文字のCHD＝中国系航空会社にのみつく表記
YAMADA/TARO MSTRINF＝0～1歳の幼児(男児)
YAMADA/HANAKO MISSINF＝0～1歳の幼児( 女児)
※末尾3文字のINF＝中国系航空会社にのみつく表記
苗字（姓）が1文字の場合
例：宇武史（U/TAKESHI）
航空券表記：UU/TAKESHI MR
どのように表記されるかは航空会社により異なる為、注意が必要。
未成年
小人の一人旅について
【12歳以上】
一人で搭乗可能。但し、小人(2～11歳)及び幼児(0～1歳)を同伴できるのは、18歳以上となる。
【2～11歳の一人旅】
航空会社により販売規則が異なり、旅行社で代理販売可能な場合もあるが、航空会社で直接買わなければならないパターンもある。
【0～1歳】
原則：保護者のみ同伴可能。
行きと帰りで、年齢が違う場合
行きと、帰りで年齢が変わり、料金区分が変わる場合は、注意が必要です。
行き：幼児、帰り：小人
行き：小人、帰り：大人
対応方法は、航空会社により異なるので、事前に購入元に確認が必要です。
小人・幼児の最大人数
大人（18歳以上）が同伴できる小人・幼児の最大人数は、航空会社により異なりますが、一般的には以下の通りとなります。
・パターン1
小人3人
・パターン2
小人2人＋幼児1人
・パターン3
小人1人＋幼児2人※但し幼児の内1人は小人運賃が必要。
高齢者の搭乗
年齢制限
原則は、病気や身体に不自由な点がなく、一人で行動可能な場合は、年齢による制限はなく事前の申請等は不要。
但し、航空会社によっては、当日チェックインカウンターにて、免責事項への署名が求められる場合がある。
心臓にペースメーカーが入っている場合
高度に影響される病気を持っていいない場合、航空会社としては事前の手続きや申し出は必要なりが、保安検査(セキュリティーチェック)の際に、引っかかる可能性があるので、診断書を携帯することが望ましい。
車椅子の手配＆持ち込み
空港でレンタル
身体的不自由または高齢により、空港内や機内で車椅子の利用を希望する場合は、無料で利用することが出来る。この場合、以下のパターンに分かれる。
まず前提として車椅子を希望する理由がどちらになるのかが問われる。
１．「単純に高齢により長距離の歩行が難しい」
２．「身体的不自由または病気による理由」
後者の場合、医師の診断書が必要な場合がある。
あらかじめ確認しておく項目。
１．基本的に全て自身で行えるが、長距離の移動が難しい。
２．飛行機の乗降は出来ないが、それ以外は出来る。
３．全て出来ない。※この場合、介護可能な同伴者が必要。
車椅子手配は購入した旅行会社に依頼する。
自分の車椅子を受託荷物として預ける
通常の無料受託荷物に加えて、車椅子を無料で追加で預け入れることができる。
サイズ規定や詳細な規定は航空会社により異なるので、事前に問い合わせが必要。
尚、電動車椅子の場合、バッテリーの関係上、預け入れ不可となる場合が多い。
妊娠中の場合
妊娠３１周目まで→制限なし
妊娠32周目～35周目→診断書が必要
出産後7日以内→搭乗不可
払い戻し手数料が免除されるケース
親族が亡くなった場合
親族が亡くなった場合、条件によっては払い戻し手数料が免除または減額される場合があります。
対象が一親等までなのか、二親等までなのか、またはその他条件は航空会社の規定により異なりますが、多くの場合一親等の親族が亡くなった場合は、払い戻し手数料が免除される場合が多いです。
但し、航空会社の払い戻し手数料は免除となった場合でも、旅行会社の事務手数料は請求される場合があります。
怪我、病床の場合
航空会社によっては規定は大きく異りますが、旅行が不可能な程の症状の場合、払い戻し手数料が免除される場合があります。この場合、医師による診断書が必要となります。
但し、航空会社の払い戻し手数料は免除となった場合でも、旅行会社の事務手数料は請求される場合があります。
まとめ
海外航空券は、航空保安上の関係から非常に厳しい規則が敷かれています。しかし、それと同時に思いの他、柔軟に対応できるケースがありますので、気になる点がある場合は、早めに航空会社や購入元の旅行会社に問い合わせるようにしましょう。
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